カリキュラム・マネジメント１：用語の理解と具体的な方策の第一歩

※記事の一番下に雑誌記事の現物（PDF）があります。

令和３年度より完全実施された中学校の学習指導要領では、改訂の方向性の１つに「カリキュラム・マネジメント」があげられていた。これに対して現場の教員からは「よくわからない」という声が聞こえてくる。そこで、教科教育の視点からこれについて解説する連載を始めることになった。最初の３回は「中学校英語」におけるカリキュラム・マネジメントについて考えていくことにする。

１　「カリキュラム・マネジメント」とは？

『中学校学習指導要領（平成29年告示）』の「第１章　総則」の第１の４では、件の用語が」が次のように説明されている。

これを見ると、「よくわからない」という感想を持たれるのは、「カリキュラム・マネジメント」の定義がないまま具体的な説明項目が列挙され、「以上の説明を一言で表わすとこの用語があてられる」というような扱いで示されているからであろう。

これに対して、『中学校学習指導要領（平成29年告示）解説　総則編』（以下『解説』）では別の説明がなされている。同書によれば、カリキュラム・マネジメントとは、「学校教育における様々な取組を、教育課程を中心に据えながら組織的かつ計画的に実施し、教育活動の質の向上につなげていくこと」であるとされている。そして、先の学習指導要領の文言はカリキュラム・マネジメントを効果的に進めるために必要な３つの側面（具体的な表記は後述する）として改めて整理した上で説明されている。これでだいぶわかりやすくなった。なお、他にも文科省他から出されている図解入りの説明書等をネット上で読むことができるので、他の「改訂の方向性」との関連を含めて一挙に理解を深めたい方はそちらを参照していただきたい。

２　「３つの側面」について

次に、先述した「３つの側面」について教科指導の観点から考えていきたい。ただし、『解説』や文科省の資料等をそのままフォローするのではなく、筆者の見解を交えながら批判的なコメントも加えていくことにする。

① 生徒や学校、地域の実態を適切に把握し、教育の目的や目標の実現に必要な教育の内容等を教科等横断的視点で組み立てていくこと

学校教育を行う上で、生徒や学校、地域の実態を適切に把握して教育内容を考えていくことは大切であろう。ただし、英語教育の目的に関しては、かつてのように「都市部では英語が必要かもしれないが、農村部ではそれほど必要はない」などという見方はできなくなっている。それは、グローバル社会が進む中で、誰が、いつ、どのような場面で英語を必要とするようになるかはわからないからである。また、授業の方法に関しても、もはや学校差や地域差はないと言える。ネットを使えば日本中どこの学校でも授業中に外国人と英語でコミュニケーションを行うことができるからである。

一方、教科等横断的視点については、特に題材面で他教科の内容を意識した指導を行うことの重要性は理解できる。ただし、だからといって必ずしも他教科との連携が必要なわけではない。それは、英語の教科書の題材の中にも十分それを実現できるものがあるからである。また、それ以前に英語科の教員同士の連携のほうが重要だというこもある。例えば、同じ英語科内で指導目標や指導方法・内容を共有しているか、お互いの授業を見合っているか、お互いのテストの内容を知っているか、等の点でまだまだ改善すべき余地がある。

②教育課程の実施状況を評価してその改善を図っていくこと

これは、「各種調査結果やデータを活用して、（中略）改善方針を立案して実施していくこと」（『解説』）が重要だということである。そして、それを実現するためにはいわゆる「PDCAサイクル」、すなわち「計画（Plan）」→「実行（Do）」→「評価（Check）」→「改善（Action）」の流れを教育活動の中に確立する必要があるとしている。

ただし、この点についても注意が必要である。PDCAサイクルが重要であるからといって、それをすべての授業に対して形式的に行うことは避けたい。例えば、指導・評価計画にそれを取り入れた詳細で長大な文書を各教師に作成させて提出させるようなことである。筆者は過去に何度か評価に関する教員向けの研修会の講師を務めたことがあるが、「提出した評価計画どおりに評価をしている人はいますか？」という問いかけに、「はい」と答えた教師に出会ったことがない。それと同じことが再び繰り返されることが危惧される。

ここで大切なことは、各教師が仲間と協力しながら学習指導の見直しをする「目」を持つようになることである。例えば、校内でお互いの授業を見合う、お互いのテストを交換し合う、などの簡単な行為だけで、そうした「目」を養うことができる。筆者自身も時々同僚の授業を見学に行くが、たったそれだけのことで自分の指導内容の見直しができ、授業に新たな進歩を加えることができている。

③ 教育課程の実施に必要な人的又は物的な体制 を確保するとともにその改善を図っていくこと 

この点は、予算の確保が必要なことなので、教師や学校単位の努力では何ともしがたい部分である。文科省が３つの側面の１つにこれを入れたということは、公立中学校であれば各自治体にそれを促す意図があるのであろう。しかし、国の教育に対する予算も削られている中で、実現が可能な施策であるのかは疑わしいといわざるをえない。

３　具体的な方策の第一歩

『解説』には、教育課程の編成や改善に取り組む際の手順の例が示されているが（具体的な記述は紙幅の関係で省略）、それらは学校教育全体を考える上でのものであり、各教科の教育活動における教育内容の構成の方法や改善の仕方という点での具体例は示されていない。そこで、ここでは筆者の勤務校を例にとって、その第一歩となる重要な事柄について述べていくことにする。

◎「育てたい生徒像」の構築

先述した『解説』で示されているカリキュラム・マネジメントの手順の例の(1)は「教育課程の編成に対する学校の基本方針を明確にする。」である。これを教科教育にあてはめれば、その教科の学習指導の目標を明確にするということになるであろう。つまり、その教科の学習指導をとおしてどのような生徒を育てたいと考えているかを明らかにする必要があるということである。これがないままに指導計画や評価計画を立てても、最終的な達成目標が見えていないのだから、そのようなものは「絵に描いた餅」といわざるをえない。そこで、ここではそのような達成目標を「育てたい生徒像」として議論を進めていくことにする。

ネットで検索してみると、いろいろな学校の英語科の指導目標にたどりつくことができる。なかには、「中学校卒業までに英検３級が取れる生徒を育てる」のような達成目標が示されているものもある。しかし、筆者はこのような目標には違和感を覚える。その理由は、この目標を達成したとしても、それが学校教育の成果かどうかがわからないからである。近年では多くの生徒が学校以外の場で英語を勉強している。「英検３級…」の達成は、塾のおかげかもしれないし、家庭の教育によるものかもしれないし、生徒が独自に勉強したからかもしれない。したがって、「育てたい生徒像」を考える場合は、学校教育における学習指導でこそ実現が可能な目標を考えるようにしたい。

筆者の勤務校の英語科では、平成８年度に次のような２つの「育てたい生徒像」を構築し、英語科の教員全員でそれを共有して指導にあたっている。

①「生きたことば」でコミュニケーションができる生徒

② 困難に対して、臨機応変に粘り強く取る組むことができる生徒

①は、例えば「話すこと」の「発表」では原稿に頼らずにきちんと顔を上げて相手を見て話しているか、同じく「やりとり」では自分のことばで気持ちを込めて話しているか、等を大切にして指導することを表している。

②は、例えば「聞くこと」では相手の発言が聞き取れなかったり理解できなかったりした場合にあきらめずに聞き返したりしているか、「話すこと」では言いたいことを適切に表す表現がわからなかった場合に別の表現に置き換えるなどの柔軟な対応をしているか、等を大切にして指導することを表している。

この２つの「育てたい生徒像」を四半世紀以上にわたって英語科の達成目標にして指導を行ってきているが、なんとか毎年そのような生徒を育成できていると自負している。

◎「育てたい生徒像」の構築と実現の方法

では、「育てたい生徒像」を構築し、それを実現するにはどうしたらよいか。筆者の勤務校の場合を例にとってそのやり方をお話しする。

ア）英語科全員のコンセンサスを得て行う

同じ学校内で目標が異なると生徒が混乱してしまう。そこで、「育てたい生徒像」は教科の教員全員で十分に話し合って決めたい。筆者の勤務校では、夏休みに丸々３日間の教科会を開き、そこで十分に話し合って、最終的に件の「育てたい生徒像」を構築した。

イ）ことばだけではなく映像で残す

「～できる生徒」のような生徒像を考えたとき、ことばでそれを表しただけでは具体的な姿は思い浮かばない。そこで、英語科として目指すレベルの生徒を育てられた場合は、その生徒の活動の様子を映像に残すとよい。筆者の勤務校では発表活動は必ず録画し、生徒の互選で選ばれた優秀発表者の映像をダイジェスト版として編集して残すようにしている。こうすると、常に教員の間で達成目標（規準）を共有できるほか、同学年の全クラスで視聴して仲間の良いところを学ばせることができる。さらに、下級生にそれを見せれば、活動目標をあらかじめ明確に示すことができる。

ウ）目標に向かう手段は常に更新する

達成目標（規準）がブレてしまうようでは安定した指導はできないが、そこに至るまでの指導方法は常に更新したい。学習指導を行っているうちに新たなアイデアが出てきた場合は、教科全員でそれを検討して共通実践ができるとなおよいであろう。そうすることで、それまでの授業から一歩進んだ指導ができるようになる。

次回（６月号）では、指導・評価計画の作成と授業の指導過程の立案及び授業中の活動の改善方法等について述べる予定である。

（『指導と評価』2022年４月号、図書文化）

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